建設業の売上高トップ3は大和ハウス工業株式会社, 積水ハウス株式会社, 鹿島建設株式会社。年収では鹿島建設株式会社が1,185万円で最高水準。金融庁EDINETの有価証券報告書データから上場企業を比較しました。
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データは金融庁EDINET(電子開示システム)に提出された有価証券報告書から抽出しています。各社の最新の決算期データを使用しています。
1位の大和ハウス工業株式会社は5.4兆円。5位の大成建設株式会社(2.2兆円)と比べても、トップ企業の規模が際立ちます。
なお、大和ハウス工業株式会社の平均年収は992万円(平均年齢40.6歳)。売上規模が大きい企業が必ずしも年収が高いわけではない点にも注目してください。
売上高 ランキング TOP20
| 順位 | 企業名 | 売上高 | 平均年収 | 平均年齢 | 従業員数 | 業種 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 1位 | 大和ハウス工業株式会社 | 5.4兆円 | 992万円 | 40.6歳 | 5.0万人 | 建設業 |
| 2位 | 積水ハウス株式会社 | 4.1兆円 | 883万円 | 43.9歳 | 3.2万人 | 建設業 |
| 3位 | 鹿島建設株式会社 | 2.9兆円 | 1,185万円 | 41.9歳 | 2.1万人 | 建設業 |
| 4位 | 株式会社大林組 | 2.6兆円 | 1,140万円 | 42.4歳 | 1.7万人 | 建設業 |
| 5位 | 大成建設株式会社 | 2.2兆円 | 1,058万円 | 42.4歳 | 1.6万人 | 建設業 |
| 6位 | 住友林業株式会社 | 2.1兆円 | 932万円 | 44.3歳 | 2.7万人 | 建設業 |
| 7位 | 清水建設株式会社 | 1.9兆円 | 1,012万円 | 43.7歳 | 2.1万人 | 建設業 |
| 8位 | 株式会社 長谷工コーポレーション | 1.2兆円 | 1,058万円 | 40.3歳 | 8,307人 | 建設業 |
| 9位 | 日揮ホールディングス株式会社 | 8,581億円 | 931万円 | 43.7歳 | 8,365人 | 建設業 |
| 10位 | インフロニア・ホールディングス株式会社 | 7,933億円 | 1,099万円 | 41.9歳 | 8,037人 | 建設業 |
| 11位 | 五洋建設株式会社 | 7,275億円 | 925万円 | 41.5歳 | 3,888人 | 建設業 |
| 12位 | 株式会社きんでん | 7,051億円 | 888万円 | 41.7歳 | 1.4万人 | 建設業 |
| 13位 | 株式会社関電工 | 6,719億円 | 906万円 | 42.4歳 | 1.1万人 | 建設業 |
| 14位 | エクシオグループ株式会社 | 6,708億円 | 776万円 | 44.7歳 | 1.7万人 | 建設業 |
| 15位 | コムシスホールディングス株式会社 | 6,146億円 | 940万円 | 50.9歳 | 1.8万人 | 建設業 |
| 16位 | 戸田建設株式会社 | 5,867億円 | 941万円 | 44.6歳 | 6,910人 | 建設業 |
| 17位 | 株式会社ミライト・ワン | 5,184億円 | 698万円 | 43.8歳 | 1.7万人 | 建設業 |
| 18位 | 株式会社 熊谷組 | 4,986億円 | 849万円 | 44.0歳 | 4,536人 | 建設業 |
| 19位 | 株式会社九電工 | 4,740億円 | 713万円 | 39.0歳 | 1.1万人 | 建設業 |
| 20位 | 千代田化工建設株式会社 | 4,570億円 | 1,038万円 | 42.5歳 | 3,419人 | 建設業 |
10位のインフロニア・ホールディングス株式会社は7,933億円です。トップの大和ハウス工業株式会社と比較すると差がありますが、いずれも建設業の中では大手に分類されます。
年収データから見る業界の特徴
年収面では、鹿島建設株式会社が1,185万円でトップ。建設業の平均年収は948万円で、上場企業の全体平均(約630万円)と比較すると高い水準です。
平均年齢は43.0歳。年収と年齢を合わせて見ると、企業ごとの報酬カーブの違いが見えてきます。転職時の年収交渉では、業界水準を把握しておくことが有利に働きます。
データの読み方
このランキングは、金融庁EDINETに提出された有価証券報告書のデータを集計したものです。売上高は各社の最新決算期の数値を使用しています。
連結決算と単体決算が混在する場合がありますので、企業間の厳密な比較には注意が必要です。また、決算期が異なるため、同一時点での比較ではないことにもご留意ください。
転職・就職活動で企業を選ぶ際は、売上規模だけでなく、利益率・成長性・年収水準・職場環境など複合的な観点で判断することをおすすめします。
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Source: 金融庁 EDINET(電子開示システム)
Last updated: 2026.3.2
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